結婚の手続きはコレで完璧！女性がすべき手続きとスケジュールを紹介

婚姻届を提出し、氏名が変わることで運転免許証や銀行口座などの変更が必要なことをご存じの方は多いのではないでしょうか。一方で、結婚後に必要な手続き全てを網羅している方は少ないことと思います。

だからこそ、婚姻届の提出後、「何を」「いつまでに」手続きすればいいのか、「手続きをしなかった場合はどうなるのか」が気になるところですよね。

この記事では結婚に伴い女性が行うべき手続きと、その期限を一覧でご紹介。また、手続きをしなかった場合に起こることや、1日で効率よく変更の手続きを行うスケジュール例についても解説していきます。抜け漏れなく、スムーズに結婚後の手続きを行いたい女性は必見です。

結婚に必要な手続きは何？いつまでにやればいい？

結婚に伴って必要な手続きは何があるのでしょうか？また、いつまでにやればいいのでしょうか？一覧で見ていきましょう。

健康保険証と国民年金は、それぞれに加入している方が結婚を機に退職された方の中で、さらに加入が必要な方のみ手続きが必要になります。この2つの手続きを除いた場合でも、結婚に伴い女性がすべき手続きはたくさんあります。また、どれもできるだけ早くすべき手続きです。

【1日で完了】結婚後に必要な女性の手続きを効率よく進めるスケジュール例

結婚後に必要な手続きの中には「銀行口座の氏名変更」 など、平日でないと手続きが行えないものが含まれます。ですので、平日に有給を取って手続きを行おうと思っている方も、多いのではないでしょうか。できれば手続きのために休む日は少なくしたいですよね。

続いては、1日で効率よく結婚後に必要な手続きを進めるためのスケジュール例をご紹介します。手続きをする順番が鍵ですので、しっかりご確認ください。

事前に準備が必要なもの

1日で結婚後に必要な手続きを済ませるためには、以下の3つをあらかじめ用意しておきましょう。

新姓の印鑑

名義変更の手続きで必要になるため、「実印」「銀行印」「認印」の3種類をあらかじめ準備しておきましょう。値段は数百円～数万円、作成期間は即日〜数週間と物によって異なります。自分の気に入ったものを作成できるように、余裕を持って検討を始められるといいですね。

なお、旧姓の印鑑も銀行口座の名義変更のときに必要な場合が多いです。捨てずに取っておきましょう。

証明写真

パスポートの氏名変更やマイナンバーカードの発行には、証明写真が必要です。提出の当日に撮るのでも問題ありませんが、役所の近くに証明写真ボックスがあるとは限りません。よって、あらかじめ必要となる枚数を準備しておくのがおすすめです。

転出届の提出

結婚するタイミングで、これまで住んでいた市区町村と異なる地域へ引越しをする場合は、「転出届」と「転入届」を提出する必要があります。

転出届を提出しておかないと、転入届を受け取ってもらえないため、あらかじめ引越し前の市区町村に提出しておきましょう。受付は引っ越し日の14日前から可能で、本人確認書類と印鑑を持参する必要があります。

転出届を提出すると「転出証明書」がもらえます。転入届の提出時に必要なため、無くさないように保管しておきましょう。

当日の流れ

婚姻届を出した日に各種変更手続きを行うのが最短のスケジュールです。

手続きがたくさんあるうえ、回らなければいけない場所も「役所」「警察署」「銀行」などと多岐にわたるため、どのように回るかも併せて考えておくとよりスムーズに手続きを行えますよ。

手続きの順については次の通りです。

婚姻届の提出（15分〜1時間程度）

まず、婚姻届を提出します。提出時に必要なものは以下です。

特に難しいことはなく、婚姻届と戸籍謄本を提出し、身分証明書を見せればOK。ただし、不備などがあった場合は受理されず、訂正が必要となります。そういった事態にならないように、以下の記事で書き方などを詳しくチェックしてみてくださいね。

【見本＆記入例】婚姻届の書き方マニュアル！入籍の必要書類と流れを解説

【入籍マニュアル】必要書類と婚姻届の書き方、入籍当日までの流れや注意点を徹底解説！

婚姻届受理証明書の発行（10分〜30分程度）

婚姻届を提出したら、婚姻届受理証明書を発行してもらいましょう。

婚姻届受理証明書とは、婚姻届が受理されたことを公的に証明してくれる書類です。各変更手続きには、住民票の写しが必要となりますが、婚姻届の提出直後は新姓が記載された住民票を発行してもらうことができません。

しかし、「婚姻届受理証明書」があれば、住民票の氏名を書き換えてもらえるのです！さらに、新しい戸籍謄本が発行できるようになるまでは、戸籍謄本の代わりの書類としても使えるうえ、夫の扶養に入る手続きにも使用できる優れもの。

一方で、銀行口座や運転免許証の記載事項に関する変更など、婚姻届受理証明書では手続きできないものもあります。事前に確認しておくと安心です。

婚姻届受理証明書は、婚姻届を提出した市区町村の役所で発行してもらえます。それ以外の役所では発行してもらえないため、注意しましょう。また、夜間に発行をすることもできません。よって、夜間に婚姻届を提出した場合は、昼間にその役所を訪れ、発行してもらうようにしてください。

なお、発行には1通当たり350円（賞状タイプは1通当たり1400円）かかります。婚姻届受理証明書は次の記事でも解説していますので、併せてチェックしてみてくださいね。

婚姻届受理証明書とは？絶対必要？疑問をスッキリ解決！

転入届もしくは転居届の提出（20分〜45分程度）

現在と異なる市区町村に引っ越した場合は「転入届」、同じ市区町村内で引っ越した場合は「転居届」の提出が必要です。以下を持参して、手続きを行いましょう。

転入届や転居届の提出は、引越しから2週間以内に対応しなければいけないため、注意してくださいね。

住民票の写しと戸籍謄本を発行（15分〜45分程度）

​​通常、住民票の写しと戸籍謄本を発行できるようになるまでには、婚姻届の提出から1～2週間くらいかかるのが一般的です。よって、先ほどご紹介した「婚姻届受理証明書」で住民票の氏名を書き換えてもらいましょう。

婚姻届の提出と名義変更の手続きを別日に行う場合は、婚姻届を提出してから、2週間後に手続きを行うとスムーズです。なお、住民票の写しと戸籍謄本は以下の手続きで必要となります。

住民票の写しや戸籍謄本が何通いるかは、必要な手続きや自治体によって変わるため、必要な枚数をあらかじめ確認しておくと安心です。一般的には、住民票は2通程度、戸籍謄本は最低1通ほど用意する人が多い傾向にあります。

マイナンバーカードの変更（30分〜40分程度）

マイナンバーカードは身分証明書として使えるため、優先的に手続きをしておきたいものです。この機会にマイナンバーカードを作成する方はマイナンバー通知カードと顔写真付きの本人確認書類を持参しましょう。

印鑑登録（10分〜20分程度）

この機会に印鑑登録も併せてしておくのがおすすめです。印鑑登録した印鑑は「実印」と呼ばれ、住宅購入などの重大な契約時に使用します。印鑑登録に必要なのは、次の3点です。

手続きは住民票を登録している役所で行います。急いで行う必要はありませんが、役所に来ているこの日に併せてできると二度手間にならないので、いいですね。

健康保険証の氏名・住所変更（5分〜20分程度）

国民健康保険の加入者のみ手続きが必要です。

上記のものを準備し、新住所の役所で手続きを行います。

勤務先の健康保険に加入している場合は会社が、夫の扶養に入っている場合は夫の会社が手続きを行うため、役所での手続きは不要です。その場合は、自分の勤め先、もしくは夫の勤め先に必要書類などを確認して手続きを行いましょう。

国民年金の氏名・住所変更（10分〜20分程度）

マイナンバーと基礎年金番号が結びついていない第1号被保険者のみ手続きが必要です。以下を準備して、新住所の役所で手続きをしましょう。

なお、勤務先の厚生年金に加入している場合は会社が、夫の扶養に入っている場合は、夫の会社が手続きを行うため、役所での手続きは不要です。その場合は、自分の勤め先、もしくは夫の勤め先に必要書類などを確認して手続きを行いましょう。

運転免許証の氏名・住所変更（30分～1時間程度）

運転免許証の氏名・住所変更は、以下の3ヶ所で行えます。

他の変更手続きの際に、身分証明書として使えるため、優先的に手続きを行っておきましょう。必要なものは次の通りです。

銀行で氏名・届出印・住所を変更（30分程度）

銀行の営業時間は一般的に15時までなので、氏名や住所の変更に必要な身分証明書の手続きが完了したら、優先的に手続きしましょう。届出印も一緒に変更を行います。銀行での手続きに必要なものは以下の通りです。

また、契約している銀行の数だけ手続きが必要です。効率よく回れるように、事前に手続きを行おうと思っている場所に契約している銀行の店舗があるかを確認しておくとよいですよ。

なお、銀行や店舗によっては、インターネットや郵送で手続きができる場合や、土日でも窓口が開いている場合もあります。契約している銀行が多い方は、ぜひ事前に調べてみてくださいね。

自動車登録の氏名・住所変更（1時間前後）

車を持っている人が行う必要のある手続きです。住所が変わる場合は、引っ越し前に管轄の警察署で「自動車保管場所証明書」を取得しましょう。引越し後、以下を持参して、運輸支局か自動車検査登録事務所で手続きを行います。

窓口は16時まで開いていることが一般的なため、銀行のあとに回れるとよいですね。

パスポートの氏名・住所変更（15分〜30分程度）

パスポートセンターでパスポートの氏名や住所変更の手続きを行いましょう。パスポートは、有効期限はそのままに氏名や住所などの記載事項を変更する「記載事項変更申請」と、有効期間も変更する「切替申請」があります。

かかる費用が異なるため、お持ちのパスポートの有効期限によって、どちらの手続きをするか決めるのがおすすめです。

手続きに必要なものは以下の通りです。

婚姻届受理証明書を使えば婚姻届提出後すぐでも申請が可能です。ただし、後日パスポートを受け取るときに戸籍謄（抄）本が必要となりますので、その点に注意しましょう。

また、すでに航空券を旧姓で手配している場合は、旅行後の変更としましょう。航空券とパスポートの氏名が異なると搭乗できないためです。なお、パスポートセンターが開いている時間は19時までの場合が一般的となっています。

移動中・待ち時間　インターネットでクレジットカード＆保険の氏名・住所変更

クレジットカードや保険の手続きは入籍日当日に行う必要はありません。

ただ、後回しにしておくと手続き済みのものとそうでないものが分からなくなるうえ、いざ保険の請求などが必要になったときにトラブルになりかねません。よって、併せてやってしまうのが理想的です。なお、氏名や住所の変更に必要なものは次の通りです。

市役所の窓口は17時までですが、銀行は15時までなので、場合によっては銀行から先にまわったほうがいい場合もあります。自治体や銀行によっては、土日でも一部の窓口は営業していることがあるので、その手続きは土日に回してもいいかもしれません。

自分が手続きを行う役所や銀行の営業時間を確認して、スケジュールを立ててみてくださいね。

結婚後に女性が行うべき会社への手続き

結婚に伴い、手続きが必要なのは身分証明書や銀行口座だけではありません。会社に申請している届出も新しい氏名・住所に変更する必要があります。また同じ会社で働き続ける場合と、転職する場合、退職して扶養に入る場合で行う手続きが変わります。

それぞれの場合に必要な手続きについて見ていきましょう。

同じ会社で働く場合の手続き

結婚しても同じ会社で働く場合でも、結婚に伴い、変更すべきものがあります。必要な書類や届け出のタイミングなど、会社によって異なるため、総務部・人事部・上司などに確認しましょう。

身上変更申請書（結婚届）を提出

会社によって結婚届など呼び名が異なりますが、結婚や引越しなど私生活に変更があった際に提出する書類のことです。どのように手続きを行えばいいか、総務部や上司に確認しておきましょう。

給与振込口座の氏名・住所を変更

銀行口座の名義変更が完了したら、職場にも報告しましょう。銀行口座の氏名と職場での登録が異なると給料を振り込んでもらえない可能性があります。　

名刺の変更

新姓で働く場合、名刺を変更する必要があります。名刺の発行は会社でしてもらう必要があるため、他の手続きと一緒に対応してもらいましょう。

慶弔申請

会社によっては福利厚生で慶弔金を支給してくれるところもあります。各会社の手続き方法に沿って慶弔金の申請をするようにしましょう。

新住所・通勤区間の変更を報告

結婚したタイミングで引っ越した場合は、会社に新しい住所を報告しましょう。また、通勤手当をもらっていて、通勤区間が変わる場合は、その区間の変更も届け出ましょう。

年金や健康保険の変更

働いている場合、年金と健康保険についても会社が手続きを行います。よって、提出書類などは会社の指示に従って準備、提出するようにしましょう。

退職して扶養に入る場合の手続き

退職する場合は、退職を希望する日の3〜6ヶ月前までに直属の上司に報告しておくようにしましょう。今、担当している業務などの引継ぎが必要になるためです。

夫の扶養に入れるのは、年収130万円未満の人です。扶養に入るメリットは以下の2つです。

ただし、従業員101人以上の企業で働いており、以下の4つの条件を満たす場合は、会社の健康保険と厚生年金に加入しなければなりません。（2022年10月時点）

扶養に入るための手続きは、夫の勤務先で行ってもらわなければいけません。会社によって手続きの方法が異なるため、夫に確認してもらいましょう。

配偶者控除を受ける際は、年末調整で夫の勤務先に「給与所得者の基礎控除申告書 兼 給与所得者の配偶者控除等申告書 兼 所得金額調整控除申告書」を提出すればOKです。（2022年10月時点）

転職する場合の手続き

転職先が決まっている場合とそうでない場合で手続きが異なります。
それぞれのケースで必要な手続きを見ていきましょう。

転職先が決まっている場合

転職先が決まっている場合は、退職する会社から以下を受け取り、転職先に提出します。

退職する会社と何度もやりとりをしなくてもいいように、その会社に就職時に提出したものはすべて返却してもらうようにしましょう。転職先に提出が必要なものや提出の方法は、会社によって異なります。あらかじめ確認するようにしてください。

転職先が決まっておらず、離職期間がある場合

退職後すぐに転職せず、離職期間がある場合は、以下の手続きを行いましょう。

健康保険と国民年金については、離職期間の間は夫の扶養に入るとよいでしょう。その場合、夫の勤務先へ必要書類を提出します。

転職先が決定し扶養を抜ける場合は、夫の勤務先に扶養から外れる旨を連絡し、転職先で厚生年金と健康保険の手続きをしてもらいます。結婚に伴い、パートなどで働き、扶養に入り続けるのであれば、そのままで問題ありません。

また、年収が103万円以下の場合は、配偶者控除が受けられます。年末調整の際に、夫の勤務先に「給与所得者の基礎控除申告書 兼 給与所得者の配偶者控除等申告書 兼 所得金額調整控除申告書」を提出するようにしましょう。（2022年10月時点）

なお、離職期間を経て、フルタイムで転職先で働き出した場合でも、年内の給与が103万円以下であればその年は配偶者控除を受けられるため、確認してみてくださいね。

年末までに再就職しなかった場合は、上記に加えて、確定申告も行う必要があります。確定申告には源泉徴収票が必要です。

なお、年内に転職先が決まった場合、確定申告は不要ですが、源泉徴収票は転職先に提出する必要があります。どちらにせよ源泉徴収票は必要となるため、大切に保管しておきましょう。

結婚に伴い引越しする場合に必要な手続き

結婚に伴い、引っ越す場合、婚姻届の提出と引越しを同じ時期に行うのがおすすめです。転入届は引越しから2週間以内に提出する必要があるため、その提出に合わせて同じ日に婚姻届も提出できれば役所に行く回数を減らせます。さらに、氏名と住所をまとめて変更できますよ。

婚姻届と転入届を同日に出す際の手順・スケジュールは、「【1日で完了】結婚後に必要な女性の手続きを効率よく進めるスケジュール例」で紹介していますので、そちらを参考にしてくださいね。こちらでは引越しの前後で必要な手続きを解説します。

引越し会社の申し込み

引越し会社を申し込む際は、複数の会社に見積もりを依頼して、比較検討するとよいです。業者によっては、他社の見積もり金額を提示することで、他社よりも安い金額を提示してくれる場合もあるため、複数の会社から見積もりをとりましょう。

現在の家の解約

引越しの時期が決まったら、解約する旨を管理会社か大家さんに連絡しましょう。解約の連絡の期限は、物件によって異なりますが、「1ヶ月前」が一般的です。今の物件の入居時にもらった契約書に正式な期日が記載してあります。

原状回復費用や敷金の返還など、退去時にかかる費用についても記載がありますので、契約書の内容を確認しておきましょう。

不用品や粗大ゴミ回収の手配

引越しの1ヶ月前を目安に行います。自治体によって手続きや金額などが異なるうえ、回収に予約が必要な場合も。希望の日時が埋まらないうちに予約できるように、早めに確認・連絡しておきましょう。

郵便物の転送届の提出

引越しの1週間前を目安に行います。「転居届」と「本人確認書類」を郵便局に提出すると、届けた日から1年間、前の住所に届いた郵便物を新居へ転送してもらえます。

インターネットで転居届の申し込みができる「e転居」というサービスもあるので、都合のいいほうで手続きしてくださいね。

通販サイトなど申し込んでいるサービスの住所変更

郵便局の転送届で新しい住所に転送してもらえるのは「郵便物」のみです。宅配便は転送してもらえないので、普段利用している通販サイトや宅配サービスに登録している住所も忘れずに変更しておくようにしましょう。

また、郵便物についても、転送期間は1年間です。よって、普段利用しているサービスの登録住所も併せて新住所に変更しておくと安心です。

電気・ガス・水道の停止および開始手続き

引越しの1週間前に行います。電話やインターネットで「停止日」と「新居での開始日」をセットで連絡しましょう。また、最後に家を出る際にブレーカーを下げて出るようにします。

なお、ガスを開栓する際は、基本的に立ち会いが必要となるため、日程調整を行いましょう。

インターネットの変更・解約・開始手続き

現在契約しているプロバイダを引越し先でも利用するのか、別会社に乗り換えるのかにより手続きが異なります。

別会社に乗り換える場合は、停止の手続きや新居での開通手続きが必要です。場合によっては、開通のために工事が必要な場合もあり、工事の予約をとらないといけないケースもあります。そのため、引越しの1ヶ月前を目安に確認し始めましょう。

NHKへの連絡

引越しの1週間前を目安に電話やインターネットで手続きを行います。なお、NHKの契約は1世帯につき1契約のため、二人とも一人暮らしでNHKの契約をしていた場合は、世帯同居の手続きをしましょう。

入籍後に必要な手続きをしないとどうなる？

結婚に伴って、女性が行わなければならない手続きはたくさんあります。もし、手続きをしなくても問題ないのであれば、省きたいのが本音でしょう。

そこで、入籍後の手続きを行わないと問題があるのか、どうなってしまうのかを解説します。

給料が振り込まれなくなるかも

給料が振り込まれる銀行口座と、会社に届けている口座の氏名が異なると、給料の振り込みができない恐れがあります。銀行口座の氏名を変更したら、会社にもその旨を届けることを忘れないようにしましょう。

海外旅行の際に、飛行機にのれなくなるかも

パスポートの名義と航空券の名義が異なると、飛行機に搭乗できない可能性があります。なお、パスポートの名義と航空券の名義が一致していれば、旧姓でも出国できます。

よって、新婚旅行が迫っている場合は、パスポートの変更は一旦置いておいて、帰国してから手続きするのがよいでしょう。

入院などをした際に、保険金が下りないかも

加入している医療保険などの名義を変更しないと、もし入院しても、診断書（新姓）と保険（旧姓）の内容が一致しないため、保険金が下りなくなってしまいます。

また、生命保険の受け取り人についても併せて見直しておきましょう。受取人が親になっている場合、結婚した後に万が一のことがあった場合でも、お金を受け取れないためです。

このように実際の氏名と登録している氏名が異なると「本人」として認めてもらうのが難しくなるケースが多いです。日常生活に支障をきたしてしまうため、優先順位をつけて、ぬけもれのないように手続きを行いましょう。

「1分で振り返る」この記事のまとめ

結婚後の手続きで女性が行わなければいけないものはたくさんあるうえ、どれもなるべく早く手続きを行う必要があります。手続きを行ううえで押さえておくポイントは以下の4つです。

手続きのために何日も休みたくない方は、ぜひこの記事を参考に自分のスケジュールを組み立ててみてくださいね。