​​結婚資金はいくら必要?新郎新婦のリアルな貯金額や貯金方法も解説

​​結婚資金はいくら必要?新郎新婦のリアルな貯金額や貯金方法も解説

高額なイメージがある結婚資金ですが、実際にどの程度の資金が必要なのでしょうか?この記事では、結婚にかかる具体的な費用を場面別に紹介。また、先輩花嫁が実際にやっていた結婚資金の貯め方もご紹介します。

目次

  1. 結婚資金はいくら必要?約3,500人の平均金額は900〜1,000万円!(婚約・結婚・新婚旅行・新生活を含む)
  2. 結婚資金はいつから貯めればいい?
  3. 結婚資金すべてを貯金でまかなう必要はない!もらえるお金をご紹介
  4. 結婚資金はどのように分担する?男女で支払に違いはある?
  5. 先輩花嫁もやっていた!結婚資金を貯める方法
  6. 「1分で振り返る」この記事のまとめ

結婚資金は高額なイメージがあるけど、具体的にどのくらい必要なのかまでは、なかなか把握していませんよね。だからこそ、

「結婚資金はいくら必要なのか?いつから貯めれば、まかなえるのか…。」
「支払う金額に男女差はあるのか?結局どのくらい支払う必要があるのか?」

などの疑問や不安を抱えていらっしゃるのではないでしょうか。

この記事では、先輩花嫁へのアンケート結果をもとに

  • 婚約から新生活まで結婚に必要な費用の目安
  • 結婚資金をいつから貯め始めた時期
  • 結婚資金の貯金方法

を解説します。

結婚に伴いもらえるお金や、結婚資金の分担方法も紹介していますので、併せて参考にしてくださいね。

結婚資金はいくら必要?約3,500人の平均金額は900〜1,000万円!(婚約・結婚・新婚旅行・新生活を含む)

結婚にかかるお金というと結婚式や指輪などが思い浮かぶと思いますが、それだけではありません。結婚が決まってから実際にふたりの生活をスタートさせるまでには、「婚約」「結婚」「新婚旅行」「新生活」の大きく4つのタイミングでお金がかかります

約3,500人にアンケートを行なった「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」をもとに、必要な結婚資金の平均金額をご紹介しますので、順に見ていきましょう。

婚約にかかる資金

婚約中に両家で行うイベントとして、結納や顔合わせ食事会があり、どちらを行うかによって、金額が大きく異なります。

ゼクシィトレンド調査2021によると、結納の場合、結納式・飲食代・会場代の合計金額の平均は18万4000円、結納金が平均98万4000円という結果となりました。合計116万8000円ほどが目安になると言えるでしょう。

一方、顔合わせ食事会の平均金額は平均6万4000円ほどとなります。

また、婚約中に購入されるアイテムとして婚約指輪も挙げられます。婚約指輪の平均金額は35万円ほどでした。素材やダイヤモンドの大きさなどによって金額は変わりますが、まだ婚約指輪を購入されていない方は、この金額を目安として選ぶのもいいかもしれませんね。

結婚にかかる資金

挙式と披露宴にかかった金額の平均は292万3000円でした。

新型コロナウイルス感染症前に調査を行なったゼクシィ結婚トレンド調査2020では平均362万3000円となっており、大きく金額が下がっています。これは新型コロナウイルス感染症により、招待客の人数が減少したことが影響していると言えるでしょう。

実際に、ゼクシィ結婚トレンド調査20202021の平均招待人数を比べると、2020年の平均招待人数は66.3人なのに対し、2021年の招待人数は42.8人と減少していました。このように、結婚式にかかる総額は人数によって大きく変動します。

なお、結婚指輪の平均金額は2人分で25万4000円ほどでした。婚約指輪と同様に、フルオーダーメイドや既製品といった注文の仕方や素材によって金額は上下しますので、あくまで目安としてくださいね。

新婚旅行にかかる資金

「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」によると、新婚旅行にかかる費用の平均は、二人分の旅費29万9000円+お土産代4万7000円で合計34万6000円となりました。

一方で、同調査の2020年版では、二人分の旅費65万1000円+お土産代11万6000円となっており、結婚式にかかる費用と同様に大きく差が出る結果に。こちらも新型コロナウイルス感染症の影響で、海外旅行などが制限されたことによる影響と思われます。

国内旅行を考えられている方は2021年の調査結果を、海外旅行を検討されている方は2020年の調査結果を参考にされるといいかもしれません。

新生活にかかる資金

リクルートブライダル総研が行なった「新婚生活実態調査2020」によると、新生活に伴い新郎新婦が払った平均金額は以下の通りです。

新生活に伴い新郎新婦が払った平均金額
  • インテリアや家具にかかったお金は平均31万5000円
  • 家電製品にかかったお金は平均37万8000円

結婚前から同棲していたのではなく、結婚を機に一緒に暮らし始める場合は、上記に加えて引越し代や初期費用などが必要となるため、実際はもっと費用がかかるでしょう。

上記で挙げた婚約〜新生活までに必要な費用を合計すると、463万円となりました。なお、この金額は結納なしで顔合わせ食事会をした場合の計算のため、結納を行う場合はもっとお金がかかります。

では、このお金はどのように貯めればいいのでしょうか?

出典:ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ
出典:ゼクシィ 結婚トレンド調査2020調べ
出典:新婚生活実態調査2020(リクルートブライダル総研調べ)

結婚資金はいつから貯めればいい?

貯金を始める時期が早い方がいいのは言うまでもありませんが、実際のところ先輩夫婦の貯金事情はどうだったのでしょうか。

ゼクシィユーザーアンケートにて、20~40代の婚約中と既婚女性に「結婚する時に、あなたの貯蓄額はいくらでしたか?」と質問したところ、男女ともに貯金額は100万円未満が30%ほどを占める結果となりました。

貯蓄額(女性)

 

ゼクシィユーザーアンケートのデータを基に作成

貯蓄額(男性)

ゼクシィユーザーアンケートのデータを基に作成

さらに、「結婚する時の自分の貯蓄額についてどう思いますか?」という質問に対しては、以下の結果となりました。

  • 「少ないと思った」(56%)
  • 「妥当だと思った」(29%)
  • 「多いと思った」(6%)
    ※未回答を除く

100万円以上貯めている方であっても、ご自身の貯金額を「少ない」と思われていることが伺えます。

このことから、「結婚前から心配ないほど結婚資金をしっかりと貯金していた方」よりも「結婚が決まって貯金を頑張り始めた方」のほうが多いと言えるでしょう。

出典:結婚時の貯蓄はいくら? 貯蓄額100万円未満が多数! -セキララゼクシィ

結婚資金すべてを貯金でまかなう必要はない!もらえるお金をご紹介

婚約から新生活がは始まるまで、たくさんの費用が必要となることがわかり、不安な気持ちを抱かれている方もいらっしゃるかもしれませんね。

ご安心ください!結婚にかかる費用はすべて自分たちでまかなう必要はありません。なぜなら、結婚に伴い、もらえるお金があるからです。順に見ていきましょう。

両親からの援助

ゼクシィ結婚トレンド調査2021では、親から何かしらの援助があった人の割合は75.5%、受け取った平均額は二人合わせて179万円という結果となりました。

各ご家庭の事情もあるため、一概には言えませんが、進学・結婚などの節目のために貯金をしておいてくれるご両親が多いようです。もし両親から援助の申し出があれば、ありがたく受けるといいでしょう。

ご祝儀

結婚式を行う場合は、招待客からご祝儀をいただくことができます。ご祝儀をいくら包むかはその人によりますが、相場はだいたい3万円ほどです。3万円×招待人数でご祝儀の総額を計算しておくと、自分たちで負担しなければいけない金額がいくらなのかを算出できます。

また、ご祝儀の金額は年代や相手との関係性によって異なります。より詳細な金額を算出したい方は以下を目安にしてみてくださいね。

ご祝儀の金額と年代や相手との関係性
  • 兄弟姉妹       :5〜10万円(60代以上は10万円が相場)
  • おじ・おば      :5〜10万円(50代以上は10万円が相場)
  • いとこ        :3〜5万円(40代以上は5万円が相場)
  • その他の親戚     :3万円
  • 職場の上司      :3〜5万円(50代以上は5万円が相場)
  • 友人・職場の同僚・部下:3万円

 

参考:一般社団法人 全日本冠婚葬祭互助協会(祝儀(結婚祝い)等に関するアンケート調査(平成29年度))

自治体からの補助金や慶弔手当

結婚助成金(結婚新生活支援事業費補助金)を利用するのもいいでしょう。

結婚助成金とは、新婚生活を始めるにあたって必要となる「新居の住居費」と「新居への引越し費用」に対して支給される補助金です。対象となるのは、婚姻届が受理された日の年齢が39歳以下で、二人の年収の合計が約540万円未満の夫婦です。新居は賃貸でも持ち家でも対象となります。

お住まいの地域が対象になっているかは「令和3年度 地域少子化対策重点推進交付金(結婚新生活支援事業) 交付決定一覧」から確認できますので、ぜひチェックしてみてくださいね。

他にも、会社の制度や、職場が加入している健康保険組合などからお祝い金がもらえるところもあります。お祝い金をもらうには、手続きが必要な場合が多いため、事前に確認しておきましょう。

結婚資金はどのように分担する?男女で支払に違いはある?

結婚資金は、必ずしも男性の方が多く負担するわけではありません。分担方法にはいろいろなパターンがあり、それによって男女差が出る場合もあれば、平等に折半する新郎新婦もいます。

代表的な分担のパターンを紹介しますので、自分たちが納得する方法を話し合ってみてくださいね。

平等に折半する

結婚式にかかる総額を単純に2で割る方法です。同じ額だけ負担するので、金額差による不平等さはありません。一方で、新郎と新婦でゲストの人数に大きく差がある場合や、新郎新婦のどちらかのみが使用するアイテムが高額な場合は不公平感が出てしまい、不満を感じる場合もあります。

新郎新婦のうち、どちらかが多く出す

結婚式は新郎新婦ふたりで挙げるものですが、そもそもの給料の差などを考慮し、どちらかが多く出すというケースもあります。

昔は新郎が新婦を「嫁にもらう」という立場だったため、結婚費用を多く負担していましたが、現在は新郎の方が給料が多いという理由で、結婚費用を多く負担する傾向にあるようです。

ゲストの人数の割合に基づき、分ける

結婚式は人数が多くなればなるほど、飲食費やギフト代などがかさみ、総額が高くなります。よって、人数の割合に合わせて、総額を分担する方法をとる新郎新婦もいます。ゲストの人数差による不公平感がなくなるため、人数差が大きい新郎新婦はこちらの方法で計算するのがおすすめです。

しかし、この計算方法ではアイテムの金額差はカバーできないため、どちらかが高額なアイテムを選んでいる場合は、次の方法を選ぶのがよいでしょう。

アイテムごとに分担する

二人で使うアイテムやゲストへのおもてなしの費用は折半とし、衣装代は各自が負担する方法です。アイテムを自己負担にすることによって、相手に遠慮することなく自分の好きな衣装を着られる点が大きなメリットでしょう。

先輩花嫁もやっていた!結婚資金を貯める方法

結婚にかかる費用を支払うにあたって、やはり貯金は必要です。続いては、先輩花嫁が実践していた結婚資金を貯める方法をご紹介します。

決めた金額を先に貯金に回す

節約して残った金額を貯金しようと思っても、なかなか残せないものです。よって、多くの先輩花嫁が、給料が振り込まれたら使う前に貯金するようにしていました。

人によっては給料から天引きし、強制的に貯金される仕組みを作っている方もいらっしゃいましたよ。

貯金用の口座を作る

結婚資金を貯めるための口座を作り、そこに貯めていくのもいいでしょう。専用口座を作ると、いくら貯まったかが一目でわかるため、モチベーションにつながりやすいのがメリットです。

先に紹介した「決めた金額を先に貯金に回す」テクニックも併せると確実に貯金ができそうですね。

家計簿アプリで収支を見直して節約する

家計簿をつけ、「何にどのくらいお金を使ったか」「いくら予算をオーバーしたか」などの収支を把握することが節約のための第一歩です。

そこでおすすめなのは、家計簿アプリ。その月どのくらい使ったかをグラフで表示してくれるものが多いため、使いすぎを見直しやすく、節約につながります。アプリによっては予算設定などの機能もあるため、1ヶ月が終わる前から使いすぎを警告してくれるものもあります。

これから一緒に暮らしていく中で、出産、住宅購入、転職など、収支を把握し、節約が必要となるタイミングは出てくるため、今のうちから癖づけておくといいでしょう。

「1分で振り返る」この記事のまとめ

この記事では「結婚資金がいくらかかるのか」や「結婚資金をいつから貯めればいいのか」「結婚資金を貯める方法」について解説しました。ポイントは以下の4つです。

記事のまとめ
  • 婚約から新生活までにかかる結婚資金の平均金額は合計463万円
  • 結婚資金を本格的に貯めだしたのは結婚が決まってから
  • 結婚するときの貯金額は男女ともに100万未満が30%
  • 結婚資金を貯める方法は「決めた金額を先に貯金する」「貯金用の口座を作る」「家計簿アプリで収支を見直して節約する」の3つ

結婚は、結婚式だけでなく、婚約から新生活とさまざまなタイミングでお金がかかるため、必要な資金も高額になりがちです。

だからこそ、いくら必要なのかを事前に把握しておき、早いうちから貯金を始めておきましょう。そうすることで、結婚式や指輪を検討する際に、自分たちの希望を叶えやすくなりますよ。

お二人のこだわりが詰まった素敵な結婚生活をお過ごしくださいね。